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経営心理コンサルティング Ⅲ 

20160420川上光正ブログ

 企業の安定は社内の人間関係や経営状況の分析だけではなく、顧客・取引先との円滑な信用・信頼関係を構築することも重要である。これまでは、興信所や商工リサーチセンターなどの民間調査機関に依頼して取引先の信用調査を実施していた。

 しかし、 経営心理コンサルティングでは、 特別な観想能力を持つ企業リサーチャーとリモートヒーラーが、社内の人事を始め取引先や顧客・クライアントの心理状況を遠隔で信用調査を行い企業の安定と安心、収益に寄与している。

 従業員の知識や経験、モチベーションだけでは企業の収益目標を達成するのに時間を要する場合もある。筆記試験において一流大学卒のIQが高い学生を採用しても、魂が幼く、人間関係や協調性に欠ける社員では結果が出せずリーダーとして不向きな人材もいる。

 知能(IQ)、記憶力が高い上司は、部下の失敗を忘れることができず、過剰に注意・指摘し、ストレスを与え心身の不調に追い込むこともある。幼い頃にインプットされ植え付けられた潜在記憶が、心の傷・トラウマとなり生涯に渡って影響を及ぼす場合もある。俗に言う「三つ子の魂百まで」であるが、これらもリサーチ観想で解明できる。

 過去の心の傷・トラウマが意識上に顕現すると、うつ病や出社拒否、引きこもり、発達障害などを発症し長期的な職場離脱に結びつくので企業の損失は計り知れない。更に、ミスやトラブルが発生しワークコミュニケーション・人間関係に確執が起こり、生産性やワークモチベーションにまで影響する。場合によっては重大なヒューマンエラーに結びつき企業に多大な損害を与えることになる。


経営心理・癒しのコンサルタント  川上光正 記

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経営心理コンサルティング Ⅱ 

20160410川上光正ブログ

企業組織を運営し発展させているのは人間であり、経営管理者、そして従業員の創造性や思考、感情など心の働きであり意思・意欲である。それは経営管理者や従業員の意識・心理であり、さらにその根本原理となる深層の心の働き・潜在心理にある。

 したがって、筆者が唱える経営心理コンサルティングは、企業組織の経営管理者である会社代表・取締役や従業員等の業務活動、行動は主として顕在意識・顕在心理上での分析・判断・決定が主要な判定基準である。だが、その状況判断こそ心の深層に記憶された潜在意識であり潜在心理・胎内心理・前世心理が影響を及ぼしていることは事実として浮上してくる。
 
 よって経営心理コンサルティングとは、「経営管理者や従業員の潜在心理・胎内心理・前世心理を解明し、瞑想修法やリーディング観想法・メンタルセラピー・癒しのソウルヒーリングなどの潜在心理開発・潜在心理療法の専門知識や技術を活用する。最高意思決定に関わる経営管理者と従業員の潜在心理を分析、因果を解明し癒しを行う。更に、他社との競合に打ち勝つためにアイディアと創造性開発についてのシステムを構築する。人事の現状業務・現況を客観的に観察・分析して問題点を指摘し、改善するために、因果関係を解明しその対策案を提示。人事考課に関する助言と指導を行うことで企業の発展、増収増益に寄与する。」と定義している。

つづく

経営心理・癒しのコンサルタント  川上光正 記

経営心理コンサルティング Ⅰ 

20160401川上光正ブログ

 これまでの経営コンサルティングは、主に合理的な経済学や会計学など技術的なコンサルティングが主流である。経営コンサルティングの一般的な定義として「企業及び行政などのクライアントに対し、専門知識や技術を活用し、現状業務・現況を客観的に観察し、分析・認識して問題点を指摘。その原因を解明、対策案を提示する。依って、企業の発展に寄与する業務を遂行するための相談・助言・指導を行うことであり、その業務そのものである。」としている。

 だが、経営心理コンサルティングでは技術的なコンサルティングや現状業務が主体ではない。企業組織の人事的な側面から感情や意志疎通を持った人間を対象にしているので、非合理的な感情についても重要な問題として考えている。企業は人間集団であり、人が組織を形成している以上、経営心理学やヨガ心理学・潜在心理学を経営の中枢として位置づけている。それは、これまでの大手企業の事件や事故が、人為的なヒューマンエラー(人的過誤)による人的被害や災害の原因であることが証明されているからである。これらのヒューマンエラーは、すべてが経営管理者の判断ミスや従業員、下請業者の故意とうっかりミスによるもので、個人的な規則違反、組織的な証拠事実の湮滅が露顕している。

 このようなヒューマンエラーは事件や事故・労働災害などの人的被害と物的損失を企業に与えている。さらに損害賠償など金銭的な損失で企業の損益に影響を及ぼし、ひいては行政処分として営業停止、場合によっては刑事処分の対象となる。法律違反の企業として新聞などマスコミに取り上げられ社会的な制裁を受け、企業のイメージは最悪となり倒産に追い込まれる場合もある。

 ヒューマンエラーは信用・信頼と企業の存続に関わる事案であり、それを防止するにはやはり経営管理者をはじめ、従業員、現場責任者の道義心や経営理念はもとより経営哲学・経営心理・ヨガ心理・潜在心理の再認識が不可欠である。

つづく


経営心理・癒しのコンサルタント  川上光正 記

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